日本人材ニュース株式会社日本人材ニュース社
メディア名
日本人材ニュース
どんなメディア?
1989年創刊、人材マネジメントの課題解決や人事実務に役立つ情報を扱う専門誌
URL
概要
大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。
大型&継続受注が見込める大手・上場4000社の人事部長へ直接アプローチができるため、人事支援サービスのPRなどにご活用いただいております。
カテゴリー | 雑誌 業界・専門誌 |
参考数値(発行部数) | 4000部 |
参考数値2 | |
参考数値3 | |
ターゲット/ジャンル | ビジネス 経営者 就活/転職 |
実績の多い業種 | 情報・通信 シンクタンク・コンサルティング 人材サービス |
広告入稿までの期日・スケジュール | 【各広告メニューの入稿期日】 純広告:掲載誌発行日の約2週間前 記事広告:掲載誌発行日の約2カ月前までに取材実施 同封広告:掲載誌発行日の約2週間前 メール広告:配信2営業日前の午前中まで |
その他 | 法人向けに紙媒体を届ける手段があまり残っておらず、デジタルマーケ施策が飽和状態にある昨今において、差別化を狙って紙の広告を出稿される会社様も多いです。 また、リアルな媒体は手元に残りやすく、出稿直後に反響がなくても、数カ月に受注に繋がったという事例も多くあるため、紙で届けるメリットはまだあるというお声を頂戴しております。 さらに、大手・上場企業の人事部長世代は、紙媒体に対する信頼感がいまだに根強く、10年以上届けられている弊誌に掲載されている広告出稿会社に対しても一定の信頼感があるとのことです。 |
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日本人材ニュース_媒体資料
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大手/上場企業の人事責任者へ1社単独配信「メール広告」
大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」の読者などで、 メールでの情報提供も希望される経営層・人事責任者の方に1社単独でメール広告を配信します。詳細を見る(無料)
大手/上場4000社の人事部長に直接届く「同封広告」
大手・上場企業の人事部長向け専門誌「日本人材ニュース」と一緒に、 貴社パンフ・チラシを大手・上場4000社の人事部長へお届けします。詳細を見る(無料)
大手/上場4000社の人事部長向け専門誌に掲載「純広告・記事広告」
1989年創刊、大手・上場企業の人事部長を対象とした専門誌です。 大型&継続受注が見込める大手・上場4000社の人事部長へ直接アプローチができるため、人事支援サービスのPRなどにご活用いただいております。詳細を見る(無料)